itsmoSaver【イツモセーバー】よくあるご質問

itsmoSaverについていただいたご質問を掲載しております。
下記Q&Aで解決されない点、ご不明な点等ございましたら、当社までお問合わせください。

導入前によくあるご質問

Q:itsmoSaverの利用にあたり、事業者(NTTドコモなど)との必要な手続はありますか?

ビリングサービス(請求金額、通話明細などのデータを、インターネット経由あるいは媒体で提供するサービス)のご契約が必須となります。

また、通話明細サービスをお申込されていない場合は、ご利用できない機能があります。
(通話明細集計データの表示、長時間・高料金通話検索など)

Q:itsmoSaverの導入時には、どのような情報が必要ですか?

最低限必要となるのは、電話番号、携帯電話の利用者名、携帯電話の利用部門名及び部門コードです。 他に、ご利用される機能によって、設定する情報が必要となる場合があります。
(例:携帯電話利用者にメールを送信する場合は、携帯電話利用者のメールアドレスを設定する必要があります。)

Q:システム上、必要なものはありますか?

データの管理者の方がご使用する端末に、Microsoft Access(2002以上)が必要です。
(ACCESSは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国の登録商標です。)

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Eメール通知のよくあるご質問

Q:携帯電話のメールアドレス(iモードなど)を送信先に設定することはできますか?

携帯電話利用者宛のメール送信機能は、Eメールと携帯電話への送付を別々のメニューとして設定しています。

お客様の状況に応じて、Eメール及び携帯電話へのメール送信を使い分けることが可能です。 (携帯電話へのメール送信は、表示する項目に制限があります)

Q:メール通知時の文面を変更することは可能ですか?

可能です。弊社営業担当にお申し付けください。
(文面の設定にお時間をいただく場合がありますので、予めご了承ください。)

Q:携帯電話利用者にメールを送付する場合、利用者全員にメールを送付するのですか?

利用者全員に送付することも可能ですが、利用者の所属部門、利用者名、請求額(設定請求額以上)などから送付先を設定することも可能です。

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分析・機能のよくあるご質問

Q:個人名義の携帯電話は、itsmoSaverで管理できますか?

個人名義の携帯電話は、管理の対象となりません。
法人名義で一括請求の対象となっている携帯電話が、itsmoSaverの管理対象となります。
(法人名義でも一括請求の対象となっていなければ、itsmoSaverの管理対象となりません)

Q:携帯電話の契約地域が複数にまたがっても(北海道と九州、など)、itsmoSaverの利用は可能ですか?

契約地域が複数にまたがっても、一括請求の対象となっていれば利用可能です。

Q:携帯電話利用部門と、携帯電話の費用負担部門の分け方が異なるのですが、請求額集計の対応は可能ですか?

itsmoSaverでは,携帯電話利用部門と、費用負担部門をそれぞれ設定することが可能です。
両部門が異なる場合でも対応が可能です。

Q:請求額の推移をグラフで確認できるのは、何か月分ですか?

ご利用開始より、最大24ヶ月分の推移をグラフで確認可能です。25ヶ月目以降は、直近24か月分のデータをグラフで表示可能です。

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その他、よくあるご質問

Q:itsmoSaver Web Systemでのデータ閲覧は、他人のデータを閲覧可能ですか?

itsmoSaver Web SystemではID及びパスワードにより、データの閲覧可能な範囲を制限しています。 利用者は本人のみのデータを、部門管理者は自部門のみのデータを、カンパニー管理者は会社全体のデータを閲覧可能です。

Q:携帯電話利用者の変更や、台数が増えた場合はitsmoSaverへの登録はどうするのですか?

itsmoSaverの「マスタメンテナンス機能」を使用して、お客様による携帯電話に関する情報(利用者名、利用部門名など)の変更・登録が可能です。

Q:私用禁止などを通知しても一時的にはコスト下がるが、直ぐに元に戻ってしまう。

管理者による管理から、自己抑制力を働かす「セルフマネジメント」へ移行する事が効果的です。itsmoSaverでは「セルフマネジメント」を強化するツールを提供します。

Q:MXモバイリングのセキュリティは?

MXモバイリング株式会社は、お客さまの重要な個人情報を取り扱う事業者として、個人情報保護方針を定め、これを実行、維持することによりお客さまの個人情報の権利・利益の保護に努めます。2005年2月に (財)日本情報処理開発協会(JIPDEC)よりJIS Q15001に適合する事業者として認定され、プライバシーマークを取得しております。

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2005年3月に財団法人日本情報処理開発協会(JIPDEC)のプライバシーマークを取得。

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